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日本の医師や教授の共同宣言を
シェアします。
長いですが
一読していただくことを
お勧め致します。


·新型のコロナ感染症予防対策についての共同宣言

厚生労働省は、自粛の必要性について、その科学的根拠を示すべきである。 また、新型コロナウイルスの存在を示す根拠となる科学論文を示すべきである。

中部大学
総合工学研究所
特任教授
武田邦彦

医療法人
社団誠敬会会長
歯学博士
医療問題アナリスト
吉野敏明

東大名誉教授
矢作直樹

徳島大学名誉教授
大橋眞

京都大学教授
藤井聡

内科医
NOP法人薬害研究センター理事
内海聡

1.
私たちは、政府に対して一刻も早い指定感染症(2類相当)の解除を求めます

2.
私たちは、PCR検査による陽性者認定を即刻停止するよう求めます

3.
私たちは、感染予防対策としてのマスク着用の推奨を停止することを求めます

4.
私たちは政府・自治体に対して、感染予防の名の下に行われる施策の一切に対 し、その根拠となる科学的なデータを明確に示すことを求めます

5.
私たちはメディアに対し、感染者数の発表を停止するよう求めます

WeRise提言

序文
コロナパンデミックによって、世界はニューノーマルへと転換し、私たちが今まで親しんできた常識が根本から塗り替えられようとしています。
一方でコロナウイルスについての正しい知識や情報が全国⺠レベルで共有されていると言い難い現実が、各自治体や行政による対策のばらつきを生み出しており、教育現場から福祉高齢者施設、飲食店、コンサート業界に至るまで、あらゆる業種、分野における混乱を招いています。
巷には、感染への不安から、過剰な予防対策も横行し、同調圧力などによる生活の質の低下を招いています。
自殺者は7月以降4ヶ月連続で増加し、去年の同時期より40%も増加したことは看過できない現実です。
このような状況にあって、私たちは「国民の健康を守り生活の質を維持する」という観点から、政府や自治体が提唱する感染予防対策を無条件に受け入れ、新しい生活様式へ移行することに同意すべきではないと考えています。
むしろ、新型コロナウイルス感染症が、私たちの生き方を根本から変えるに相応しく重大な要因となり得るのかを、検証可能なデータをもとに冷静に分析し、そこから導き出される科学的な結論を、広く多くの人々と共有することで、誰もいたずらに不安に踊らされてしまうことがないように、注意喚起することが大切であると考えています。
それは、本心では誰もが「もとに戻したい」と思っている生活を取り戻し、安心して暮らせる社会を構成する一員としての自覚をもって、各々が責任ある行動をとることにより、ウイルスと正しく共生する社会を構築するために立ち上がる一助となるためです。
以上の観点から、私たちは以下のことを、日本政府ならびに各自治体、およびメディア関係の人々に提案します。

新型コロナウイルス感染症はメディアが作り出した怪物
私たちは、この度のパンデミックは、偏った情報が急速に拡散されたことによって引き起こされたインフォデミックであると認識しています。
新型コロナウイルスの脅威は、実際に多くの人が感じているより圧倒的に低く、私たちの生活様式が変更されなければならない程の死の脅威は存在しません。
これは無責任で荒唐無稽な仮説でもなければ、陰謀論に傾倒した空想でもなく、検証可能なデータが示す客観的事実です。
先般(8月20日)行われた日本感染症学会のシンポジウムにおいて、国立感染症研究所 ウイルス第三部四室室⻑の松山州徳氏も「風邪のコロナは4種類あり、5種類目が追加されたと考えるのが妥当」との知見を示されています。
つまり結論から言えば、私たちは今まで通りの生活を送ることができるのです。
データが示す事実
新型コロナウイルスのPCR検査の実施件数は、4,050,466件(12/1現在)
新型コロナウイルス感染症の感染者(PCR検査陽性者)148,694人のうち
死亡者は2,139人
入院治療等を要する者は21,056人
退院又は療養解除となった者は125,470人
インフルエンザの患者 毎年推定1,000万人のうち
2019年度の感染者数728.5万人
死亡者数3,325人
新型コロナウイルスによる死亡者とされる人数は、インフルエンザより少なく、2/3程度。肺炎の1/44。交通事故死亡者数はコロナ死亡者の約2倍。転んで亡くなる方の人数の方が多いというのが現実です。
インフルエンザに関して言えば、毎年2000万人がワクチンを接種するにもかかわらず、非常に発症が少なかった2019年でさえ、新型コロナウイルス感染症の約50倍の、728.5万人もの人々が感染し、新型コロナウイルス感染症の死亡者を超える3,325人の方々が亡くなっています。
それでも私たちは、特に騒ぎ立てることもなく普通に生活してきました。
これらの事実が示すことは極めてシンプルです。

つまり、『私たちがとりたてて深刻な死の恐怖にさらされている事実はない』ということです。国をあげて生活様式を一変させるような対策を施す必要はないのです。

原文はこちらから


~以上です~

不正確なPCR検査しまくったり
ワクチン打ちまくった方が
儲かるし今の世の中に迎合してますが
メディアが煽ってる裏で
批判されても
こういう活動や発信をしている方々が
いると言うことも
知った上で
この騒動を判断した方が
いいと思いますよ。
大人はどういう結果を招こうが
自業自得だと思いますが
子ども達や
その先の世代にまで
影響が起きることなので。


Lyckaな店主
 

2020-12-12 13:41:11

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